地震大国日本、家が凶器に・・・
２０１１年に起きた東北地方太平洋沖地震は記憶に新しいですが、東海・東南海連動地震も、今後３０年のうちに起こりうる確率が７０％以上といわれています。（東海地震：８７％、東南海地震：７０％ 内閣府中央防災会議資料より）
東北地方太平洋沖地震では大津波による被害も大きかったのですが、阪神淡路大震災のときなどにも、地震により倒壊した建物や家具の下敷きによる圧迫死、また大きく歪んだ住宅の中で非難できずに火災に巻き込まれる・・・など、本来住み手を守るはずの住まいが、凶器となってしまうという恐ろしい事態が数多くあったようです。
ただ、地震被害を報じるニュースや、テレビＣＭなどで、地震の揺れの数秒でぺちゃんこになった木造家屋の画像をたびたび見かけますが、ここで間違ってはいけないこと、
それは必ずしも 「木造＝地震に弱い」ではない。ということです。
それは必ずしも 「木造＝地震に弱い」ではない。ということです。
地震ｖｓ建築基準法
これまで、大地震が発生した後には、建物被害の反省を踏まえ、建築基準法も構造基準を改正されてきています。
その大きな節目となるのが、１９８１年（昭和５６年）６月の建築基準法施行令改正です。
これは「新耐震基準」といわれ、地震に対する強度が厳しくなりました。（基礎は鉄筋コンクリート基礎を義務付け、必要壁量の強化など）
阪神淡路大震災の際の被害状況をみても、１９８１年６月以降の建築基準法で建てられた木造家屋は被害が少なかったと言われています。
更に、阪神淡路大震災以降、その反省を踏まえた２０００年（平成１２年）の建築基準法改正では、更なる地震に対する構造の安全が図られました。（地盤の強さに応じた基礎構造の規定、筋交いのｻｲｽﾞによる金物の指定、壁の配置バランスの規定、接合部の緊結など）
これが現行の建築基準法で、まさに「ガチガチ」に固めている・・・といえます。
これが現行の建築基準法で、まさに「ガチガチ」に固めている・・・といえます。
ですから、１９８１年（昭和５６年）６月以降の新耐震基準以上で、かつ耐力壁の量・配置バランスが良く適切な工法で建てられた家については、外見上被害が見られない家がほとんどです。
さらにいうと、２０００年以降～現行の建築基準法に則って適切に建てられている家については、外見上被害がほぼ見られない ということです。
どんな家が地震に弱いのか？
過去の地震による建物被害の調査では、
- 基礎や土台・柱など主要構造部や接合金物の老朽化・蟻害が著しい家
- 南面に開口部が多いなどで、壁量、壁の配置バランスが悪い家
- 増改築時に主要な壁や柱・筋かい等を一部撤去した、又は大きく切り欠いた家
- 土葺きの瓦葺屋根等で上部が重いのに対し、壁量が不足している家
- 玉石基礎や無筋基礎の家で、弱い地盤に建てられた家
このような建物は被害が大きいと言われています。これらは、１９８１年（昭和５６年）５月以前の建築基準法で建てられた家によくみられます。
そのため、各自治体などで推進している「耐震診断」は、その対象を１９８１年（昭和５６年）５月以前に着工している木造住宅としている・・・というわけです。地域によって、無料であったり、補助金が出たりする場合があります。
我が家は大丈夫かな？？とお思いの方は、まず耐震診断を受けてみてはいかがでしょうか。
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